デリヘル経営者は嬢に悪いイメージを持たれてはならない

『風俗店で働くとピンハネされるから結局あまり稼ぐことができない』

そんな風に働いていたデリヘル店を酷評するデリヘル嬢は存在します。

実際にピンハネ（マージンを抜き取ること）が行われて可能性もありますが、事実確認は難しいのが現状です。

デリヘル店に給料明細は存在しない？

一般企業で働いていた場合、毎月振り込まれる給料には必ず明細もいっしょについてきます。

その中には所得税はどれくらいかかったのか、交通費はどれくらい含まれているのかなど、総額の中の内訳がわかりやすく見えるようになっています。しかし、デリヘルではなかなかこのようなきちんとした給与明細を発行していないケースがあり、デリヘル嬢もプレイ時間などである程度の店の売り上げはいくらになっているのかなどは想像がついていますが、正確に自分の取り分がいくらになっているのかなどは把握できていないことがあります。

その時に、自分の感覚ではこれくらいの稼ぎになているはずと思っていた額と差異が発生してしまい、店舗側とデリヘル嬢の間でトラブルとなるケースがあるようです。

デリヘル店の開業時は特に慎重に

開業時は当たり前ですが、まだ売上げも少なく、働く女の子の数や出勤日数も確保できていないことが多いです。

そんな中で、いきなり『この店は働いてもピンハネされるから稼げないよ』などと噂を立てられてしまっては新しく働いてくれる女の子は誰もいなくなってしまいます。

デリヘル嬢は店の売り物です。商品が何もなければ誰もその店に立ち寄ろうとは考えません。出鼻を挫かれれば店の経営は一気に危ぶまれるようになるので開業当初は特に給与関係に関しては気を遣うようにしましょう。

広告でデリヘル嬢を募集するときの注意店

トラブルとなるケースのひとつに、広告を使用した場合があります。デリヘルは基本的に成果報酬となることがほとんどですが、よく女の子をたくさん集めたいために

『大5枚保証』

『日給35000円以上』

などのような表現をしている場合があります。

確かに頑張れば当然上記のような報酬を得ることも可能ですが、あたかも確実に手に入るような書き方をしてしまっているケースが見受けられます。

一度、デリヘル嬢に金銭上のやり取りで懐疑的なイメージを持たれると、修正は非常に困難です。リスクを考えるとあまりに過剰な言い回しは控えたほうがよろしいかと思います。

デリヘルが仕事である以上、必ず報酬を支払わなければなりません。経営上ではそれは経費として計算されるべき支出なのです。ピンハネをして小銭を稼ごうという考えでは自ら経営能力がないと宣伝してしまっているよなものです。あくまでも正当に稼ぐ能力を身に着けることを第一に経営を行っていきましょう。